ブログ

住宅ローンは家庭の支出で大きな割合を占めるため、他の家庭がどのくらい支払っているか気になる方も多いでしょう。

気軽に聞ける話題ではなく「返済できるか不安」「こんなにきついのは我が家だけ？」とひとり不安に感じても不思議ではありません。

適切なローンの返済計画を立てたり調整したりするためにも、他の家庭の支払額や目安を知ることが重要です。

本記事では、子育てママのアンケート結果から分かった家賃・住宅ローンの支払額について解説します。
住宅ローン控除の制度についても紹介するので、参考にしてください。

当社子育てママ20人へのアンケート結果より

※付与条件：①新築を1年以内にご検討中の方　②初めてアサヒグローバルホームにご来店の方　③来場時に受付・モデルハウス見学・新築に関わるご商談が可能な方

質問①：現在の家賃・住宅ローン支払い額はいくら？

「現在の家賃・住宅ローン支払い額はいくら？」と質問をしたところ、以下の結果となりました。

家賃・住宅ローンの支払い額を5万円以上9万円未満と回答した方の合計は全体の45%となっており、ほぼ半分を占めています。

一方、9万円以上と回答した方の合計も30%に上り、大きな割合だといえるでしょう。

3万円未満と回答した方は15%で、少数となりました。

当社子育てママ20人へのアンケート結果より

質問②：現在の家賃・ローン支払い額についてどう思う？

「現在の家賃・ローン支払い額についてどう思う？」と質問をしたところ、以下の結果となりました。

現在の家賃・ローン支払い額について適正であると感じている方は65%を占め、全体的に満足している傾向にあります。

ただし、高いと感じている方も30%と一定数おり、家計を圧迫している状態です。
ローンを組んだときには無理のない返済計画だと思っても、家族の人数やライフスタイルの変化で出費がかさむ場合もあるため十分な検討が必要でしょう。

当社子育てママ20人へのアンケート結果より

住宅ローンの目安は年収の25％以内

住宅ローンの返済負担率の目安は、一般的に年収の25％以内だといわれています。

返済負担率とは返済率ともいわれ、住宅ローンの年間返済額が税込の年収に占める割合のことです。

例えば、年収700万円の方であれば年額175万円が25%に相当し、月額にして14万円程度となります。

ただし注意したいのは、返済負担率の計算は税込年収つまり社会保険料などが差し引かれる前の状態であるところです。

先ほどの年収700万円の例で説明すると、税込と手取りで以下のような差があります。

実際に使える手取りの年収から換算する場合は30%を超えてしまうため、税込年収の20%程度に抑えられると理想です。

基本的に、税込年収から20％は税金として差し引かれることを前提に算出しましょう。

また、返済負担率だけで判断すると失敗する可能性もあるので、注意が必要です。

住宅ローンを組むときの年齢・家族構成・教育費・ライフスタイルなど条件によって適正な額は変化します。

金融機関と入念なシミュレーションを行い、夫婦間・家族間でよく話し合ってから住宅ローンを組みましょう。

住宅ローン控除の制度もある

住宅ローン控除制度とは、住宅ローンを利用して新築・取得または増改築等を行った場合に所得税が控除される制度のことです。

年末のローン残高の0.7％を所得税から（控除しきれない場合、翌年の住民税からも一部控除）最大13年間控除を受けられます。

住宅ローン控除制度の主な条件は、以下の通りです。

※合計所得金額が1,000万円以下で、2023年末までに建築確認を受けた新築住宅の場合、40㎡以上50㎡未満でも対象

2022年に制度改正があり、控除期間が原則10年から13年へ延長されたものの、1%の控除率が0.7%へ引き下げとなるなど大きな変更がありました。

借入限度額は、住宅タイプによって異なります。

新築の場合は、以下4つのタイプに分類され、バリアフリー性・省エネルギー性・耐震性に優れた住宅ほど上限額が高い傾向です。

• 認定住宅（長期優良住宅・低炭素住宅）
• ZEH水準省エネ住宅※
• 一定の省エネ標準認定住宅
• 一般住宅

引用元：国土交通省│令和4年住宅ローン減税の概要について

ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）とは、「高断熱でエネルギーをなるべく使わない」「高性能設備でエネルギーを効率的に使用する」「エネルギーを作り出す」などの特徴を持った住宅を指します。

2022年より前に住宅ローン控除の適用を受けている方は、当時の条件が継続されるため影響がありません。

住宅ローン控除制度は年々変化していくので、住みたい住宅タイプやライフスタイルを考慮してメリットが多い時期に借入しましょう。

※対象となる住宅の延べ面積は、50㎡以上とする。
※土砂災害特別警戒区域における住宅は原則除外とする。

【関連記事】2022年からの住宅ローン控除はどう変わる？改正前との変更点を徹底解説

頭金の目安は住宅購入費用の1～2割

住宅を購入する際の頭金の目安は、住宅購入費用の1割～2割です。

頭金の額に明確な決まりごとはありませんが、頭金を1割～2割支払うことで場合によっては金利が優遇されたり、審査が通りやすかったりするメリットがあります。

また、住宅を売りに出す場合にも有利です。

単純に頭金が多ければ住宅ローンで借入する資金が減るので、後々の返済額が少なく返済期間も短く済む良さもあります。

例えば3,000万円の購入費用に対して、100万円の頭金であれば借入金は2,900万円、頭金500万円であれば借入金は2,500万円とその差は歴然です。

ただし、住宅購入費用に発生するのは頭金だけではないため、税金なども含めて全体的なバランスから算出する必要があります。

頭金なしでも住宅ローンを組めますが、メリット・デメリットを把握してから検討しましょう。

住宅ローン控除制度は年末のローン残高から算出されるため、頭金なしのほうが控除額は大きくなります。

しかし、金利が高くなったり月々の返済額が多くなったりするデメリットもあるので注意してください。

子育てなどのライフプランから逆算して返済計画を立て、頭金を決めましょう。

アサヒグローバルホームでは住宅ローンのご相談も可能です

アサヒグローバルホームでは、住宅ローンのご相談も承っています。

住宅ローンアドバイザーの資格を持った担当者が、お客さまに合った金融機関を紹介しますのでご安心ください。

アサヒグローバルホームは「おしゃれで、性能良くて、お値打ちで、物語りがあって、幸せを感じる住まいづくり。」をコンセプトに、お客さまの家づくりをサポートしています。

創業46年・引渡世帯数12,400戸の実績とノウハウを活かし、お客さまの「こんな家に住んでみたい！」というニーズに応えられる体制を整えています。

60年という長期の安心保証、年中無休のメンテナンス対応など建築後のサポートも充実しているのが特徴です。

住宅ローンの相談はもちろん、建築費用など各種ご相談にも対応しています。

問い合わせはこちらから

【Instagram】アサヒグローバルホームの家づくりの流れ【ご契約〜着工】編

まとめ

アンケート結果から、約半数の方が5万円以上9万円未満の家賃・住宅ローンを支払っていることが分かりました。

また、ローン支払い額について一定数は高いと感じていますが、半数以上の方が納得感をもっています。

住宅ローンの返済負担率の目安は一般的に25％以内で、税込年収と手取り年収の両方から考えると失敗しません。

住宅ローン控除制度を活用すると、最大13年間所得税などの控除を受けられるため経済的な負担を軽減可能です。

アサヒグローバルホームでは住宅ローンから建築費用のご相談まで幅広く対応していますので、気軽にお問い合わせください。

【関連記事】注文住宅をコストダウンする”7つ”のポイントを徹底解説！
【関連記事】工務店の選び方とは？押さえておくべき”6つ”のポイントをご紹介